このサービスを使うことになったきっかけを教えてください。

弊社は今まで結婚式や披露宴をサービスの中心として提供してまいりましたが、現在はその資産やノウハウを生かしつつ、イベントプロデュースといった領域にも事業を展開しております。

結婚式は究極のイベントと言われております。そのノウハウを企業様向けパーティーやインバウンドなどに活かせないかここ数年チャレンジしてきました。

しかし、そのためには、組織体も大きく変えなくてはなりませんでした。

今までのB to Cで営業してサービスを提供してきたチームと、B to Bでプロデュースしたコンテンツを成功に導くチームという、全く異なるチームが必要になり、改めて組織を作っている段階でした。

その中で、「シニア」という表現が正しいかは別として、「PRODOR」は高いスキルや経験を持ったプロフェッショナルの方と企業のマッチングをしているとのことで、興味を持ってお話をさせていただきました。それがきっかけです。

他社と比較して、「PRODOR」のサービスにどのような良さがあると感じられていますか？

弊社は「TEAM FOR WEDDING」（お客様の想いを理解する姿勢と意識を持ち仕事に取り組むこと）という考え方があります。

社員だけではなく、様々なプロ集団の力が集まってはじめて、ひとつのパーティーを作り上げることができます。チームとして想いを共有して一緒に働いてくれる方たちが入ってくれないと、パーティーを成功させることが出来ません。

しかし、他社のサービス経由で入ってきた方々は机上の論理や、教科書的な言い方、いわゆるチームの中でなく、外から客観視するだけのコンサル的な動きの方が多かった印象があります。

その点に関しては、一番初めに御社が強くメッセージとして打ち出していた「ハンズオンでの参画」というキーワードが私の中で響きました。お客様のニーズや提供するサービスはトレンドの移り変わりが目まぐるしいので、その流れをチームの中で一緒に感じられる方でないと、そのスピードに乗り遅れてしまいます。その辺りについても意識をされている御社のサービスは、今までにはないものだと感じています。

弊社の総支配人の好きな言葉で「一隅を照らす」というものがあります。その人が持つ隠された能力に光を当てるということです。それが「PRODOR」のミッションととても近く、そのミッションに弊社も協力し、そのような市場を活性化させたいというのも、今回契約を結ばせていただいた理由のひとつです。

「プロドア」のサービスに関して何か改善して欲しい点はございますか。

人も会社もそれぞれ長所や短所があります。

弊社は人に対しての強みがある会社なので、仕事のやり方の振れ幅が大きい。実際に100人の方に100人のメニューを提案するといった料理のポリシーもあります。ただ逆に、仕組みやルールを作ることが強くないといった面があるかもしれません。

このように会社の色や特徴を可視化し、「PRODOR」に登録されているプロ人材の方々のスキルや経験も可視化することによって、良質なマッチングが生まれるようなサービスを作っていただきたいと思っています。

「東京海上グループ」と聞いて何か意識されることはありましたか？

最初は保険のセールスを受けるのかと思っておりました。いい意味でそんなことは全然なく、新規事業に対する覚悟と、コミットメント、そして非常に難易度が高いシニア層の活用、我々と同じく「人」を軸にしておられる「東京海上グループ」がその事業を行なっていることに共感を持ちました。

実際に「PRODOR」経由で契約に至ったプロ人材はどのようなお仕事をされていますか？

東京オリンピック関連でホストタウンのプロデュースを行なっていただいております。弊社にはB to Bの交渉が出来る人間が少なかったので、プレイングマネージャーに近い形でご自身のノウハウをチームメンバーに提供していただきつつ、並走してくれております。まさに「ハンズオンで支援」をしていただいております。

リアルタイムに並走し、実際手を動かしながら、こうやってやるのだということが分かるような動き方をされているということですか？

はい、そうですね。既存の組織に入っていただいたわけではなくて、新規のプロジェクトチームに入っていただきました。ご本人もすごくやる気になっていただいていて、プロジェクトにも共感してもらっています。受け入れる企業側の目標設定がその方の動き方にもマッチしていたのではないかと思います。

最後にメッセージをお願いします。

シニア人材がもっともっと流動化することによって、元気な企業がたくさん増えていくことは大変喜ばしいことです。

弊社は「日本人にはこころのふるさとを。海外の方には日本の文化を。」を企業理念としております。日本文化は世界から注目されておりますので、その日本文化をもっと海外に発信したいというチームや企業とこれからも連携させていただきたいと考えております。